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ボイスコミュニケーションのオートコールシステム 株式会社オープンコム
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 無人自動電話(録音メッセージ)による画期的集客の仕組み


物があふれる今、新規顧客開拓が難しい時代になってきました。しかし、発想を転換して、これまでの方法の束縛から自由になれば、もっと楽で、確実に顧客を獲得できる方法があります。時代にあったセールス手法と、最新の電話・コンピューター技術によるオートコール(Autocall)システムが画期的な顧客開拓方法を提供します。
発想の転換 ....
「集客して購入を説得」ではなく、「購入したい人を集客」する方法はない、か?
これまでのマーケティングの常識では、不特定多数の潜在顧客に対し、まず広告等により商品の紹介・説明情報を流し、問い合わせ反応のあった顧客に対し、カタログ送付・訪問説明等の次の販売ステップに入り、成約に結びつけるのが普通でした。しかし最近では、このような通り一遍の方法では、大した反応も無いのに広告にかかる費用が増えるばかりです。一方顧客の方は、下手に問い合わせしたりするとうるさいセールスマンが押し掛けてきて、買いたくない物も買わされるうっとうしさを心配したりしています。
売り手も、買い手もこのような煩わしさから解放されて、買い手は欲しい商品情報を手に入れてから売り手にコンタクトでき、売り手はそのような確実な顧客だけを相手にできる合理的な仕組みがオートコールです。

オートコールとは?その真実

オートコールはあらかじめ準備された顧客リストにもとずき、コンピューター制御の電話システムにより、商品紹介メッセージを潜在顧客に自動的に送り、販売に結びつける方法です。電話の外線発信とコンピューターを組み合わせたアウトバウンド機能をうまく生かした、電話による宣伝広告とも言えます。

このような電話営業による販売方法として沢山のオペレーターが直接電話勧誘するテレマーケティング(Telemarketing)があります。オートコールシステムの販売メーカーの多くは、オペレーターによる電話勧誘を無人化することにより、その人件費をゼロにできるメリットを謳っていますが、あまり真実とはいえません。無人化しても、販売の成約率が有人システムより低ければ無意味です。ユーザーの立場から言えば、むしろ費用がかかっても、それを越える販売増が可能な仕組みを求めているのです。

「オートコールだから、有人システムより販売効果の高い仕組みが可能」がオープンコムの提案です。

人情の機微に即したセールスができるのがオートコール

「コンピューターによるオートコールと人情の機微」、ちぐはぐな感じを持つかもしれませんが、これが時代に即したセールスのキーワードです。

金融商品、保険、リフォームの案内等、電話勧誘の電話口に出てしまったとき、相手が強引に自分のセールストークに引き込もうとすることもあり、説明を聞くよりは当惑感の方が強く、困った経験はないでしょうか。これは、相手が生身の人間であることから、いきなり電話を切ることを躊躇することを巧妙にねらった勧誘手口ですが迷惑電話です。困惑した買い手の防衛反応が強くあまり成果があがりません。

オートコールによる電話にはこのような防衛反応はありません。顧客はいつでも遠慮なく電話を切ることができる安心感があるからです。この安心感は、少しでもその商品に興味を持てば、こだわりなくその情報を聞いてみようという行動につながります。この安心感がオートコールによるセールスの出発点です。

飛び込み営業をもっとスマートに

新規事業の市場開拓で、飛び込み営業による訪問販売でゼロからスタートすることがよくあります。限られた情報の中で、海のものとも、山のものとも分からない客に、門前払いをされながら続ける営業は、つらく、効率もよくありません。オートコールを使えば、コンピュータによる電話営業で、まずまったく関心の無い客を排除でき、うまくいけば引き合い情報も含む電話予約システムとすることができます。

オートコールによるセールス成功への3ステップ

  1. 商品に興味を持つ人を集める

    最初のステップは、あらかじめ準備した顧客リストでオートコールします。ここでは商品を説明するのではなく、次のステップの録音案内またはホームページをみてもらうことに目的を絞り、興味を持つ人を集めることに集中します。簡潔に商品の必要性を想起するメッセージにすることを心がけます。


    このメッセージのキーワードは、「健康」という視点と、普段はあまりなじみのない「沖縄特産野菜」です。「健康食材」を要望する主婦は多く、「沖縄特産野菜」という新しい食材への関心を引き、そのリスト化を目的としています。

    またオートコール発信電話番号として、0120-xxx-xxxのフリーダイヤルの採用をお勧めします。無料電話番号という発信者番号通知により、折り返し電話確認を容易にすること、評判の悪い「ワン切り」電話ではないことを分かってもらうこと、インターネットアドレスにも同じ番号を使って、アクセスを容易にする工夫があります。

  2. 録音案内を聞いてもらう、ホームページを見てもらう

    このステップでは、録音された商品案内でより詳しく商品説明し、録音メッセージの後でお客様の氏名・住所・電話番号を録音していただくことが目標です。

    ここでも重要なことは、案内が録音音声であり、買い手が主導権をもって必要な情報を得ることができるという意識を与えることです。いつでも電話を切れるという安心感が最後まで聞くという行動につながります。また、後であれば聞いてみようという人のために、24時間の音声案内サービスも重要です。オートコールした時間帯が買い手の都合のいい時間帯とは限らないからです。

    商品案内として、ホームぺージにアクセスしてくれればもっと詳細な情報を確実に提供することができます。商品の対象にもよりますが、家庭の主婦の場合はまだインターネットになれている層は少ないと予想され、補助的な手段と考えた方が無難です。

    このステップで、録音できたお客様のリストは、確度の高い貴重な財産となります。また商品案内のポイントを変えて、その反応数の違いを見ることにより、その商品の訴求ポイントを明確にする実験をすることもできます。

  3. 見込み客のフォロー

    このステップで、まず見込み客には要求されたカタログあるいはダイレクトメールを発送し、最後に営業担当者が登場して電話、あるいは訪問してお客様の要求の確認、必要な説明を行って成約まで持ち込みます。この段階までくれば、飛び込み営業ではなく、確度の高い見込み客への営業活動が効率的にスタートでき、オートコールによる集客の役目は終わります。

    次は会社の商品と営業体制の実力勝負の出番になります。

オープンコムのオートコールシステム

オープンコムのオートコールシステムで、上記のオートコール機能をすべて実現できます。

オープンコムのオートコールシステムの特徴は、オープンソースと呼ばれるハードウェア・ソフトウェアを使い、信頼性が高く、ローコストのシステムを実現し、中小企業でも無理なく導入できるようにしています。

オープンソースの対極にあるのはマイクロソフトのウィンドウズで、その情報は公開されず(オープンでない)、関連ソフトも含め独占高価格の世界を作っています。既に政府機関もこのような閉鎖世界から離脱し、オープンソースの導入に動いており、オープン化は時代の流れです。オートコールのようなコンピューター電話技術(CTI)の分野で、このオープン化の先頭を走っているのがオープンコムです。
オートコールシステムの構成

オートコールを開始するために必要なものは次のとおりです。

  1. オープンコムのオートコールサーバー(ハードウェア・ソフトウェア組み込み済み)
  2. オートコールボックスで使うCRTまたは液晶モニタ、キーボード、マウス
  3. オートコール操作用パソコン(インターネット接続ができるもの)
  4. 外線電話回線4回線(ISDN2回線、ターミナルアダプタ2台)
  5. 電話をかける潜在顧客リスト

オートコールシステム構成イメージ

NTT電話帳(ハローページ)データ販売会社と提携しておりますので、電話番号はいつも新鮮お客様自身でデータを購入する必要はありません
オートコールシステムでできること

  1. 呼び出し地域の選択:

    対象を地域別に絞ることにより、事務所・営業拠点地域に絞ったオートコールが集中して実施できます。

  2. オートコールの実施:

    潜在顧客リストに基づき、自動的に電話をかけてメッセージを伝えます。上記具体例のように、第1ステップの紹介メッセージ、さらに興味を持っていただいたお客様への第2ステップの商品案内メッセージを自動送信します。

  3. 24時間音声案内:

    お客様の都合のいい時間に商品メッセージを聞くことができます。

  4. オートコール結果の分析:

    オートコールの成果は得られた顧客リストだけでなく、失敗したコール内容も、コール成果改善のための重要なデータになります。コールがどの段階で切断されたかレポートします。
オートコールシステムの応用範囲:

オートコールシステムは多くの業界に応用することができる。企業の顧客はいかなるの時間で電話で彼らがほしい情報を獲得することを望むことができる。会社の出社時間を待つ、あるいはある固定的な担当者と連絡する必要はありません。ボイスオートコールシステムは先進なCTI技術を利用して、電話が企業とユーザーとのかけ橋になるように、さまざまな業界に益々増大している運営効率を高めるの需要を提供しております。

  1. 中、小型企業
  2. サービス業
  3. 銀行、保険、証券、運送業、政府機関など
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